サステナビリティ経営

事業を通じて社会のお役に立ち続けることで、すべての人や社会から信頼される"Good Company"の実現をめざします。

• サステナビリティ憲章・健康憲章
• 環境・社会リスクへの対応
• 人権の尊重
• D&Iの推進・人材育成
• 気候変動に対する当社の基本的な考え方
• 気候関連財務情報開示

「お客様や社会の『いざ』を支えることで、あらゆる人や社会から信頼される会社」をめざす。これが当社グループの長期ビジョンである“Good Company”の基本的な考え方です。これまで東京海上グループは、長年にわたり保険事業で培った知識と経験をいかして、社会に「安心と安全」を提供し、社会の発展に貢献してきました。具体的には、社員の一人ひとりが自らの発意によって誠実で思いやりのある行動を積み重ね、その思いが組織やグループに広がることで、革新的な商品・サービスの提供は地域社会への貢献につながる連環を創出し、その連環をグループの持続的成長にもつなげてきました。加えて、こうした取り組みは未来を担う子どもたちや次世代への架け橋にもなっており、さまざまなリスクに備え、機会を活かすことができる、安心・安全でサステナブルな未来のための価値も創出しています。
これからも社会課題の解決に取り組み、グループの企業価値を永続的に高めながら、安心・安全でサステナブルな未来づくりに貢献することで、すべての人や社会から信頼される“Good Company”をめざしてまいります。

国際行動規範・人権等を尊重します

東京海上グループは、世界人権宣言、OECD多国籍企業行動指針、ILO国際労働基準、国連「ビジネスと人権に関する指導原則」、ISO26000を支持・尊重しています。国連グローバル・コンパクトが提唱する人権・労働・環境・腐敗防止に関する行動10原則の考えや内容は、東京海上グループの取組姿勢と共通するものであることから、東京海上ホールディングスは2005年から国連グローバル・コンパクトに参加しています。

マテリアリティ特定プロセス

8つの重点領域（マテリアリティ）の特定

東京海上グループでは2021年、ステークホルダーや専門家、外部有識者からの助言を参考に、取り組むべき「8つの重点領域（マテリアリティ）」をサステナビリティ委員会にて決定しました。

STEP1　ステークホルダーに提供する価値（パーパス）の設定と重要課題の特定

次の世代に明るい未来を引き継ぐことは私たちの責務であるという強い想いからステークホルダーとして「未来世代」を明確に位置付けました。そしてステークホルダーごとに提供する価値や保険事業に影響を与える社会課題を踏まえて８つの重点領域を特定しました。

STEP2　課題の優先順位づけ

8つの重点領域を「ステークホルダーの期待・関心」と「東京海上グループの事業における重要性」の2軸で評価し、4つの主要課題を選択しました。