東京海上グループでは社員がいきいきと働くことが、会社の持続的成長につながるという考えのもと、健康経営に関するさまざまな取り組みを展開しています。東京海上ホールディングス 人事部 ウェルネス支援グループのグループリーダーであり、東京海上日動の人事企画部 ウェルネス推進室長も務める松尾佑樹さんに、東京海上日動の健康経営と、その背景となる思いを伺いました。
東京海上ホールディングス 人事部 ウェルネス支援グループ, 東京海上日動 人事企画部 ウェルネス推進室 松尾 佑樹
東京海上日動の健康経営の取り組みは、どのような点に特徴があると考えますか？
1点目として、ウェルネス推進室の半数以上を占める看護職のメンバーが、社員の直接的なケアだけでなく、こうしたケア等を通じて集めた社員の声も活かしながら施策の企画立案まで踏み込んで担っているのが特徴です。例えば、当社は女性社員の活躍を支えるために、女性のヘルスケアにいち早く注目してさまざまな施策に取り組んできました。
2点目として明確なKPIを定め、施策の効果検証を行いながら、PDCAを回していくことを大切にしています。健康経営の取り組みはすぐには効果が出にくく、分析も難しいのですが、データ分析を専門とするグループ会社 東京海上ディーアールと協力し、社員の健康データを詳細分析し、施策の企画立案に活かしています。また東京海上日動には全国に約200の拠点がありますが、どこにいても会社からの均一な健康サポートが受けられるよう、データの一元管理化、健康相談室のサービスの質向上等に取り組んでいます。
最後に、私たちはこうした健康サポートを単なる会社の福利厚生ではなく、会社と社員の持続的成長のための取り組みと位置付けて、経営戦略や人事戦略との連動も意識しています。例えば東京海上日動では「エイジフリー」を掲げ、どんな世代でも活躍できるような会社づくりを進めていますが、そのためにはやはり健康が欠かせません。若い世代が20年後、30年後も長く活躍し続けられるよう、生活習慣病予防・改善に向けた施策も若年時から展開しています。
健康経営の取り組みを進める上で心掛けていることはありますか？
保険は目に見えない商品であるだけに、人の力こそがお客様への価値提供に直結するビジネスです。人の力を原動力とする当社にとって、社員の心身の健康は外せない要素であると考えます。健康経営の取り組みが社員の健康や働きがい、Well-beingの向上へと繋がり、ひいては組織の活性化や会社の成長、パーパスの実現に寄与すると信じ、メンバー全員がそのことを常に念頭に置いて業務に取り組んでいます。
健康経営推進において、今後さらに強化していきたい点はありますか？
まずは社員の健康リテラシー向上をさらに積極的に推進していきたいです。会社からサポートを提供するだけでなく、社員一人ひとりが自律的な健康行動を取れるようになってこそ、健康経営が実現すると考えています。そのために10～11月の健康増進月間実施やEラーニング、セミナー等の取り組みを進めていますが、まだ社員ごとの温度差があるのが実情です。今後さらに取り組みを進め、より多くの社員に健康に対するリテラシーを高めてほしいと思います。
また東京海上日動の中だけでなく、国内のグループ会社、さらにはグローバルベースで健康経営の取り組みを広げていきたいと考えています。国によって文化や健康への捉え方も異なりますから、一律の施策を実施するのは難しいですが、ベストプラクティスの横展開等できることから進めていき、グループ全体で健康に対する意識を高めていきたいです。24年からは、6月を東京海上グループ独自の”Wellness Month”と定め、全世界を対象とした取り組みを展開していこうと企画中です。
最後に
健康はあって当たり前と思われがちで、失って初めてその大切さに気付くこともあります。健康を損なう社員を一人でも減らし、「人の力の最大化」を健康面から下支えしていくことが私たちの重要なミッションの一つだと考えます。今後も健康経営のレベルを一歩一歩高めながら、東京海上グループが掲げる健康憲章の理念を実現できるよう取り組みを続けていきたいです。
