気候変動で変わる冬 ～｢記録的大雪｣のわけと必要な備え

温暖化が進めば雪は減る。多くの人がそう思う一方で、近年「記録的な大雪」のニュースも頻繁に目にします。平年気温は上がっているのに、なぜ雪が強まる場合があるのでしょうか。
実は温暖化が新たな「雪の降り方」を生み出しているのです。今、日本の冬に何が起きているのか。その変化と対策について解説します。

まず背景として、世界中で進行中である気候変動について、日本付近の様子を見てみましょう。
大気中の温室効果ガス濃度の増加によって、地球全体の平均気温は変動を繰り返しつつ昇温し、2024年には産業革命前比1.5度以上を記録しました^*1。気温上昇は世界で均一ではありませんが、日本の気温変化は世界平均を超えています。この要因として、日本近海の海水温の昇温が、世界平均の海水温昇温よりも上昇度合いが高い傾向にあること等が考えられます。これらの変化がバックグラウンドにあり、積雪にも影響すると考えられます。

それでは、日本の冬はどのように変わってきていて、今後どのようになっていくのでしょうか。
「温暖化が進めば雪は減るのでは？」
多くの人が抱くイメージではないかと思います。実際に、気温が上がれば雪は雨に変わりやすく、積雪量の長期トレンドは全国的に減少が観測されています^*2。しかしながら、実際の日本の降雪傾向はそれほど単調に減少するというわけではありません。全国平均では積雪量が減る傾向である一方で、地域によっては特定の条件で「記録的な大雪」が発生するケースはむしろ増加する可能性があるという研究が報告されています^*3。温暖化がもたらす気候の極端化により、「平均は減るが、降るときは極端に」という二面性が浮き彫りになりつつあります。このような傾向は雪に限ったことではなく、降雨にも共通する将来傾向となっています。

極端な大雪頻度の増加という変化に対し、懸念される影響は多方面にわたります。表1に4項目にわけて列挙しますが、それぞれの項目は密接に関連しています。従来から認識されている影響ですが、極端化する大雪リスクを考慮し対策の再点検と強化が求められます。
このような、想定される大雪の影響に対しては、異なるタイミングにおける備えや対策が必要です。表2では、平時の備えと、直前・最中の対策、また基本対策と事業継続対策に分けてまとめました。

温暖化により平均的な降雪・積雪は減少しますが、極端な大雪イベントは増加する可能性があります。この「平均は減るが極値は増す」という気候変動の特徴を理解し、従来の経験値にとらわれない新しいリスク管理が求められます。特に企業においては、BCP見直し、サプライチェーンの多重化、テレワーク体制の整備など、総合的な対策検討が急務です。

筆者：東京海上研究所 主任研究員(東京海上ディーアール株式会社より兼務) 大垣内 るみ